地域特性で選ぶ営農型太陽光の架台技術、一本足架台と垂直型パネルが切り拓く新しい可能性

みなさん、こんにちは！

今日は、営農型太陽光発電における新しい架台技術について共有します。

スマートブルーがヤンマーホールディングスから受注した水田での営農型太陽光は「一本足架台」を採用し、従来の藤棚型が抱えていた労働生産性低下と連鎖倒壊リスクを解決しました。

一方、北海道岩見沢市の豪雪地帯では垂直型パネルを採用し、積雪による架台損壊リスクを回避しています。地域特性に応じた技術選択が、営農型太陽光の実用性を大きく左右する時代になっています。

スマートブルー株式会社は、ヤンマーホールディングス株式会社から、滋賀県栗東市での営農型太陽光発電建設工事を受注しました。

場所	滋賀県栗東市の水田
面積	約4,200㎡
発電出力	66kW
作物	お米
発電事業者	ヤンマーホールディングス
営農者	ヤンマーシンビオシス

本事業は、ヤンマーホールディングスが推進する「SAVE THE FARMS by YANMAR」の一環で行われます。

このプロジェクトは、農業従事者の高齢化と後継者不足に伴う耕作放棄地の増加という深刻な課題に対して、「環境再生型農業」×「営農型太陽光発電」の2つのテクノロジーの掛け合わせによって持続可能な農業のあり方を追求していく取り組みです。

スマートブルーは、農林水産省が営農型太陽光発電に関する通達を発出した2013年当初から事業を展開し、これまで100件を超える事業を組成してきた経験と知見を有しています。

従来の藤棚型営農型太陽光は、ボックス構造をつなぎ合わせた設計のため、以下の課題を抱えていました。

これらは、営農型太陽光が「農業と発電のトレードオフ」として長年指摘されてきた本質的な問題です。
今回採用された一本足架台は、これらの課題を解決する革新的な設計です。

さらに重要なのは、設備を圃場の一画のみに設置することで「大部分は以前と変わらない営農が維持される」という点です。

これは営農型太陽光が抱える「農業と発電のトレードオフ」を最小化するアプローチであり、農業委員会や地域農業者の懸念を払拭する上で非常に有効です。

スマートブルーは、営農型太陽光の新モデルとして、静岡県浜松市にモデル圃場「スマートブルー浜松農場」を開設しています。

場所	静岡県浜松市の水田耕作放棄地
面積	一本足架台
年間発電量	約11万7,000kWh
作物	マコモダケ
電力販売	UPDATERの「ピーパ」へ卸供給
制度	FIT・FIP非依存

栽培するマコモダケは、イネ科の植物であるマコモの茎が肥大化したものです。

これまで2年間にわたって試験的に栽培してきた結果、水田での栽培に適しており、営農型太陽光との相性も良いことが確認されています。

近年、水田の耕作放棄地が増加しており、その大きな要因が米価下落による離農です。
水田におけるビジネスモデルの転換が求められています。

スマートブルーの静岡県浜松市モデル圃場が「FIT・FIPを利用しない」方針を明示している点は、営農型太陽光の事業モデル転換を象徴しています。

発電した電力はUPDATER（東京都世田谷区）が提供するクラウド型太陽光発電サービス「ピーパ」へ卸供給する仕組みで、PPA（電力購入契約）に類似したスキームです。

この構造は、今後の営農型太陽光の標準モデルになる可能性があります。

一本足架台は優れた技術ですが、豪雪地帯では雪の重さで倒壊するリスクがあります。

株式会社H.Eエナジーと三井住友トラスト・パナソニックファイナンス株式会社は、北海道有数の豪雪地帯である岩見沢市において、垂直型パネルを採用したソーラーシェアリングを稼働させました。

豪雪地帯への太陽光発電設備の導入は、技術的な課題から困難とされてきました。

地面に設置する従来型の傾斜型の野立て太陽光設備では、この問題を避けることができませんでした。
こうした豪雪地帯特有の課題に対応するため、以下の仕組みを採用しています。

この農地では、H.Eエナジーのグループ会社であるH.Eファームがかぼちゃの栽培を行っており、収穫されたかぼちゃは国内へ出荷されています。

この仕組みにより、農業経営の安定化と持続可能な農業の実現をサポートし、地域全体の活性化に貢献しています。

営農型太陽光の実用性は、地域特性に応じた技術選択で大きく変わります。

このように、地域特性に応じて技術を選択する必要があります。

近年、水田の耕作放棄地が増加しており、米価下落による離農が大きな要因となっています。

営農型太陽光と高収益作物を組み合わせることで、この課題に対する有効な解決策を提示できます。

スマートブルーは、離農が進む水田の新たな作物としてマコモダケを提案していく方針を示しています。

この仕組みにより、農業経営の安定化と持続可能な農業の実現をサポートし、地域全体の活性化に貢献しています。

営農型太陽光における新しい架台技術は、再エネ事業者にとって重要な提案機会を生み出しています。

営農型太陽光の実用性は、地域特性に応じた技術選択で大きく変わります。

これまで営農型太陽光は「農業の生産性を犠牲にして発電する」という批判を受けてきました。
しかし、一本足架台や垂直型パネルといった新技術の登場により、この構図は変わりつつあります。

重要なのは、画一的な設計ではなく、その土地の気候、作物、営農スタイルに合わせた最適な技術を選択することです。
温暖地の水田と豪雪地帯では、求められる解決策がまったく異なります。

単なる発電設備の設置だけでなく、農業課題の解決、地域経済の活性化、持続可能な農業の実現といった総合的なソリューション提供力が求められる時代になっています。
地域特性を深く理解した技術選択能力が、今後の営農型太陽光市場で重要な競争力となるでしょう。

ヤンマーホールディングスが「SAVE THE FARMS by YANMAR」という理念のもと営農型太陽光に本格参入したことは、大手企業が農業の持続可能性という課題に真剣に向き合い始めた証です。
この流れは、農機具メーカーや食品メーカーなど、農業に関わる多くの企業に広がっていく可能性があります。