「街を発電所に」──ペロブスカイト太陽電池が切り拓く、壁面・路面・海上という新適地

みなさん、こんにちは！

今日は、ペロブスカイト太陽電池の実用化が加速する中で広がる「新たな適地」と、高効率化・高耐久化を実現する材料開発の動向について共有します。

積水ソーラーフィルムの上脇太社長が掲げる「街そのものを発電所にしたい」というビジョンは、ペロブスカイト太陽電池の登場によって現実味を帯びてきました。東京都は2040年までにペロブスカイト2GW、国は20～40GWの導入目標を設定し、積水化学工業は2027年度100MW、2030年以降1GW、投資累計3,000億円の計画を進めています。

注目すべきは、壁面・路面・海上という多様な適地の創出です。大林道路が20トンダンプ荷重に耐える「踏める太陽光」を開発し路面への設置を実証、三井住友建設は東京湾や広島県沖で海上浮体式の実証を進めています。

さらに、産総研が開発した添加剤「OA-TFSI」が変換効率向上と耐湿性改善を実現し、耐久性とコストの「実用化ライン」突破への道筋が見えてきました。これまでの太陽光発電が「広大な用地」を前提としていたのに対し、ペロブスカイトは既存の都市空間・インフラ空間をエネルギー生産空間に変える可能性を持っています。

ペロブスカイト太陽電池の実用化に向けて、自治体・国・企業が連携して動き始めています。

この官民連携の規模と目標は、ペロブスカイト太陽電池が国策として本格推進されていることを示しています。

ペロブスカイト太陽電池の特性（薄く・軽く・曲げられる）により、これまで不可能だった場所での発電が現実になりつつあります。

「街を発電所に」というビジョンは、都市部における太陽光発電の可能性を根本から変えるものです。

この「インフラをエネルギー生産装置に変える」という発想は、既存の土地利用と発電を両立させる画期的なアプローチです。

土地制約の強い日本において、海上という新たな適地は大きなポテンシャルを持ちます。

ペロブスカイト太陽電池の実用化における最大の課題は、耐久性とコストでした。

この「工事費込み」という視点が重要です。パネル単体のコストではなく、施工を含めた総コストでの競争力を見据えています。

ペロブスカイト太陽電池の普及を見据えるとき、廃棄という大きな問題も視野に入れる必要があります。

ペロブスカイト太陽電池の実用化加速は、EPC事業者に新たな市場機会と技術対応を求めています。

ペロブスカイト太陽電池は、積水ソーラーフィルムの上脇社長が掲げる「街そのものを発電所にしたい」というビジョンのもと、壁面・路面・海上という多様な新適地を創出しています。

大林道路の「踏める太陽光」は路面という既存の土地を発電インフラに変え、三井住友建設の海上浮体式は港湾の水面空間を活用します。これまでの太陽光発電が「広大な用地」を前提としていたのに対し、ペロブスカイトは既存の都市空間・インフラ空間をエネルギー生産空間に変える可能性を持っています。

耐久性とコストの課題も、産総研の添加剤「OA-TFSI」による変換効率向上と耐湿性改善、積水化学の10年→20年レベルへの耐久性向上、1GW量産時の工事費込み総コスト競争力という道筋により、実用化ラインを突破する見通しが立ちつつあります。

2027年度100MW量産開始は、ペロブスカイト太陽電池が「国策」から「実用」へと移行する重要な転換点となります。